汐田総合病院総合診療プログラム(2022年度汐田総合病院総合診療プログラム)
プログラムの理念、研修目標
- 地域需要が高い高齢者医療を主体に脳卒中からプライマリケア、高齢者の複合疾患、各科の境界疾患を外来、病棟、在宅、施設で幅広く研修することにより、地域医療を担う総合医の育成を目指します。
- 横浜市区内の中核病院で救急・小児科研修で年齢に捉われなく救急対応から入院までの一連の流れに対応できる能力を身につけます。
- 無料低額診療など社会的に困難な患者へ医療を提供している病院・診療所の外来・病棟で医学的な研修に留まらず患者の生活背景、社会保障制度等の社会的資源を活用する視点も養い、病気とともに患者が抱えている社会的な問題にも支援できる能力を身につけます。
研修期間
3年間の研修です。
各ローテーション先で学べる内容や特色
- 内科研修と総合診療専門研修Ⅱは、1年間ずつ計2年間、当院での病棟、外来、救急において、急性期から慢性期まで臓器別にとらわれない幅広い総合的な経験ができる研修を行います。
- 総合診療専門研修Iでは、医療資源の乏しい地域である千葉県山武市のさんむ医療センターで内科から小児科まで外来、健診、在宅診療を経験し、住み慣れた地域で家族全体を丸ごと診られる研修を行います。
- 救急科研修では、当院で外科系、小児科系を含む軽症から2次まで、救急疾患へ適切な対応能力を身につける研修を行います。
- 小児科研修も、済生会横浜市東部病院と川崎協同病院で外来から救急、入院に至る流れの基本的なケアを学びます。
- 横浜市立大学名誉教授の長谷川 修先生を月に一度、招聘して総合診療科のカンファレンスを行っています。
横浜市立大学 総合診療科 名誉教授 長谷川 修先生
指導体制に関する特長
- 汐田総合病院は各科の垣根が低い総合医局で、科別に捉われることなく指導を受けることができ、ジェネラリストとしての総合力を付け易い環境にあります。総合診療専門研修Ⅱでは、全体を通してプライマリ・ケア専門指導医と総合内科専門医の下で研修を行います。
- 総合診療専門研修Iでは家庭医療、プライマリ・ケア専門医が指導する小規模病院で系統的な研修を行います。
- 救急科、小児科などの領域別研修はそれぞれ専門医、指導医の下で研修し、専門性と総合性を兼ね添えた力量を身につける研修を行います。
指導医紹介
![]() 佐野 正彦医師(総合診療科部長) |
認定資格 論文 |
医師体制
当院には日本病院総合診療医学会の認定医が2名在籍し、評議員も務めております。
氏名 |
役職名 |
認定資格 |
出身大学 |
高橋 雄介 |
医長 |
日本病院診療医学会認定医 |
横浜市立大学 |
石川 詩織 |
医員 |
日本病院診療医学会認定医 |
山形大学 |
鈴木 義夫 |
院長補佐 |
日本内科学会認定総合内科専門医 等 |
昭和大学 |
岩田 史歩子 |
医員 |
杏林大学 |
|
若松 真央 |
医員 |
浜松医科大学 |
総合診療専門研修後も引き続き当院で!
総合診療専門医プログラムの専攻医として3年間の研修を終え、病院総合診療専門医の専攻医として
1年間、当院を基幹病院とした連携施設等で専門研修を行うことができます。
プログラムの特徴として、急性期病棟、地域包括ケア、集中治療、外来・救急研修、初診・救急外来、在宅医療等に至るまで展開しており、継続的に幅広く診療する力をつけることが挙げられます。
地域保健・福祉機関との連携と地域住民との健康つくりのフィールドの提供
- 院内には患者サポート室が設置されており、SW9名、地域連携3名で運営し、法人内の在宅診療所と4つの医科系関連診療所、協力施設として介護支援センター、訪問看護ステーション、ヘルパーステーション、グループホーム、小規模多機能施設、院内に併設されている老健施設などと双方で医療から介護まで切れ目なく連携し合うネットワークを形成しています。
- 各法人の医療機関や協力介護施設を支える「健康友の会」は2万1千世帯が加入する地域住民組織であり、医療懇談会、街角健康チェックなど健康な街づくりを進めるヘルスプロモーション行動に参加できるフィールドを提供します。また、医師だけではなく、看護師、薬剤師、検査技師、SWなど多職種もチーム連携の視点で総合的な評価を行い、研修医の育成に加わります。
評価方法
- 毎月、研修指導医と振り返りを行い、研修到達と課題を確認する。3ヶ月ごとに後期研修管理会議を開催し、プログラム責任者、指導医と看護師、薬剤師、検査技師、SWなどの多職種も参加する360度評価によるフィードバックを行います。
- 3年間を通じて経験省察研修録を作成し、指導を月1回行います。後期1年目に1症例、後期2年目に2症例、後期3年目に3症例を目標に、後期3年目の修了時にその中から総括的評価を行います。
- 他職種も含めた総合的な評価、経験省察研修録による事例報告、学会発表、各領域の研修到達を基に後期研修管理会議のメンバーで研修修了判定を行います。